Housing Market Board東京の不動産市況ボード最新 2026年 Q1 成約価格情報 02

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品川区 / 戸建て(土地と建物) / 全体 / 築20〜29年

成約 延床㎡単価(総額÷延床面積・中央値・品質調整なし)。2021年 Q1 〜 2026年 Q1。13109-house-all-age_20_29-mlit02-v2
種別延床築年

戸建ては API の「宅地(土地と建物)」を集計。建築年が取引年と同じ物件(新築建売の可能性)を含む。単価は総額÷延床面積で、マンションの専有面積㎡単価とは比較しない。

2026年 Q1 成約 延床㎡単価 中央値
件数不足価格非表示(有効 1 件)
価格を表示できる直近の期: 2025年 Q4 92.4 万円/㎡(前年比 —)
件数不足・有効 1 件(公開サンプル 1 件)・件数前年比 —
指数(2021年=100)
基準年 30 件未満のため指数なし
直近4四半期プール中央値
90.0万円/㎡(延床)
4期分の元サンプル 25 件をまとめて計算
総額 / 延床 中央値
/ —
土地面積中央値 —
四分位範囲 —
築年構成(有効 1 件・概算築年数)
築20〜29 100%
築年中央値 —
間取り構成(有効 1 件)
3LDK 100%
件数の注記: 2025年第1四半期以降、公開成約サンプル件数が前年比で3〜4割増えている。東日本REINSは2025年1月のシステム改修が成約件数等へ影響している可能性を注記しており、件数の前年比は制度・収録範囲の変化を含む可能性がある。
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元データは四半期単位(月は公開されない)。年次はその年の元サンプルをまとめた中央値で、直近の年は年途中(公表済み四半期のみ)。白抜きの点は低件数(10〜29件)の参考値、線が切れている期は件数不足で価格非表示。帯は四分位範囲(サンプルのばらつきであり中央値の信頼区間ではない)。面積は公開データ上 5㎡刻みに丸められているため、面積帯の境目は概算。

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Housing Market Board / 東京 戸建て(土地と建物)市場 / 2025年 Q4
品川区|戸建て(土地と建物)|全体|築20〜29年
92.4 万円/㎡(中央値)
— 前年同期比 — 前期比 / n=13(低件数)
出典: 国交省 不動産情報ライブラリ 成約価格情報(REINS由来・区分02)を加工。品質調整なし。件数は公開サンプル件数。 housing-market-board.forecast-watch.workers.dev/markets/13109/all/age_20_29/

年次 その年の元サンプルをプールした中央値。四半期中央値の平均ではない

㎡単価中央値前年比指数P25〜P75総額中央値面積築年有効件数件数前年比公表四半期
2026途中11/4
202588.6+23.1%78.6〜98.88,400 万円9025年294/4
202472.0−6.9%63.8〜85.07,050 万円9023.5年184/4
202377.3+5.5%71.3〜83.86,700 万円8522年134/4
202273.368.6〜78.86,700 万円9023年174/4
202174/4

四半期 データ表

㎡単価中央値前年比前期比指数P25〜P75総額中央値面積築年有効件数件数前年比除外状態
2026Q110件数不足
2025Q492.472.2〜115.88,500 万円9526年130低件数(参考値)
2025Q370件数不足
2025Q240件数不足
2025Q150件数不足
2024Q490件数不足
2024Q360件数不足
2024Q210件数不足
2024Q120件数不足
2023Q420件数不足
2023Q330件数不足
2023Q220件数不足
2023Q160件数不足
2022Q460件数不足
2022Q340件数不足
2022Q230件数不足
2022Q140件数不足
2021Q420件数不足
2021Q330件数不足
2021Q210件数不足
2021Q110件数不足

この系列について

出典
出典:国土交通省「不動産情報ライブラリ」成約価格情報(不動産取引価格情報とは別系列)を加工して作成(利用規約
対象
品川区/戸建て(土地と建物)(API の Type=宅地(土地と建物)。建築年が取引年と同じ物件(新築建売の可能性)を含む。単価は総額÷延床面積で、マンションの専有面積㎡単価とは比較しない)/延床面積 全体/築20〜29年(取引年-建築年の概算築年数)
統計量
各サンプルの「総額÷延床面積」の中央値。総額・面積が欠損または区間値のレコードは単価計算から除外(「除外」列)。品質調整なし。同じカテゴリでも物件の品質差を含む。
指数
成約㎡単価指数(中央値ベース・品質調整なし)。2021年の年間有効サンプル中央値を100とする。公的な不動産価格指数や同一物件ベースの指数とは別物。
件数
「有効件数」は国交省APIで公開されている成約サンプルのうち単価計算に使えた件数。市場全体の成約件数ではない。
手法
v2算出方法)/release 20260908T140556Z